パチンコ市場:DK-SIS白書2014 ホール粗利3.5兆円、YoY4%減、機器購入1兆700億円、同11%減

  • 2015/7/18
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ダイコク電機はパチンコホール向けコンピューターの大手であり、その製品DK-SISは市場設置機器の約30%が接続する(138万台)。
同社は例年、そのデータをベースにパチンコ市場を分析した「DK-SIS白書」を発表する。
7月8日に2014年版が発表された。

同白書を代表するデータはホール粗利額(海外では運営者の粗利額=売上高、市場)である。業界粗利額は3兆5000億円、YoY4%減。うち、パチンコは2兆1800億円、YoY5%減、パチスロは1兆3200億円、YoY1%減。
ただし、パチスロも2014年9月の型式試験変更後は苦戦している。

ホール粗利額から遊技機購入費用を差し引いた遊技機粗利額は2兆4300億円、YoY横ばい。遊技機購入費用が1兆700億円、前年の1兆2,000億円から1兆700億円、YoY11%減。
ホールは遊技機の購入を抑制し、遊技機粗利額を維持した構図。

ダイコク電機は5つのポイントを提示。
1)業界総粗利がさらに減少も遊技機利益は横ばい
2)4円パチンコの業績下落が続く
3)20円パチスロの業績が下落・試射試験方法の変更
4)店舗数減少、遊技機台数微減、店舗の大型化が顕著
5)消費税が8%に、貸し玉料金の引き上げ店舗が増加

パチンコ業界の厳しさは改めて指摘するまでもないが、DK-SIS白書は総括的なデータを提供してくれる。

2014年後半以降、警察庁の指導、業界自主規制が連発。遊技機の射幸性抑制、のめり込み防止策、最近では業界の根幹に関わる釘調整(による出玉コントロール)、など多岐に及ぶ。
IR推進法の議論の本格化が、パチンコ業界にも国際標準の視点を導入する圧力となっているわけだ。

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